テロ対策 2017 4 22
今日の新聞では、
フランスのパリで起こったテロの記事があります。
万が一、このようなテロが起こった時は、
躊躇なく、テロの現場に軍を投入すべきです。
警察官が、いくら正義感が強くても、
さすがに「戦死」までは想定していないはずです。
2017年4月22日の読売新聞の記事では、
「2015年1月の政治週刊紙シャルリー・エブドなどの銃撃事件では、
ロシア製カラシニコフ銃（自動小銃）や、
セルビア製ロケット砲などが使われた」とあります。
テロリストが、ここまで装備していたとなると、
手榴弾もあったと推定できます。
こうした火力に対抗するには、
陸軍兵士をテロの現場に投入すべきです。
ただし、こうした展開において事前に考えておくべきことがあります。
このような戦闘においては、必ず「流れ弾」という問題があります。
「流れ弾」によって、市民が死傷した場合の対応と補償を考えておくべきです。
また、民間の建物が戦闘によって破壊される場合があります。
このような場合の補償も必要でしょう。
ホワイトハウス陥落 2013 12 23
映画 エンド・オブ・ホワイトハウス（Olympus Has Fallen）
この映画の「あらすじ」は、
極度に緊張が高まった朝鮮半島で、
在韓米軍と第7艦隊が最高レベルの警戒態勢に入り、
これで、北朝鮮の暴発が抑えられるはずでした。
ところが、問題がホワイトハウスに発生したのです。
見物人に紛れていたゲリラが自爆し、鉄柵が破壊されて、
それに合わせて、謎の武装集団がホワイトハウスに突入してしまうのです。
ホワイトハウスは、シークレットサービスが警護していますが、
シークレットサービスの武器は、せいぜい拳銃と自動小銃ぐらいなので、
圧倒的な火力を持つ武装集団によって全滅してしまうのです。
シークレットサービスが着用している防弾チョッキは、
軍が使う銃火器には、全く通用しないでしょう。
民主主義の象徴であるホワイトハウスを、
常時、軍隊が警護するわけにはいかないでしょう。
シークレットサービスと警察官がホワイトハウスを守るしかないでしょうが、
ここがアメリカの弱点と言えます。